銀行にバレた時の言い訳、バレないコツ、成功するポイント
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送る住宅ローンを使って不動産投資するのに一番怖いのが、借りている金融機関にバレることです。
金融機関別のポイント、バレないコツを熟知していれば、「バレる」危険性を回避することが可能です。
その道のプロがお教えします。
目次
住んでいない事がバレてしまった場合の言い訳
仮にも、住んでないことが金融機関にバレてしまった場合でも、きちんとした理由を説明すれば大丈夫です。
後ろめたい気持ちがあると、あたふたしてしまいがちですが、堂々と説明することが重要です。
プライベートなことについては金融機関も深くは突っ込んできませんので、そこを逆手に取りましょう。
言い訳１、親の面倒を見ることになってしまった
親の介護が必要になり親の近くに住むことになる、というのはよくあることです。
そう説明した所で、「本当ですか？」と疑ってくることはまずありません。
今住んでいる所と親が住んでいる所が近いのであれば、より信憑性のある理由になります。
念のため「どうして介護が必要になったのか」病名など、聞かれた場合の答えを用意しておけば万全でしょう。
この理由は、既婚未婚問わず使えるものとなりますので便利です。
言い訳２，婚約者に婚約破棄されてしまった
この理由は、未婚の人が使える内容になります。
男女関係のもつれというのは日常茶飯事。
金融機関は男女関係について色々詮索してくることはありませんのでそれを理由にします。
結婚と同時に新居を購入し、一緒に生活を共にする予定が、婚約破棄によって計画が狂ってしまった。
そんな言い訳です。
今住んでいる所が、新居と職場の間にあるのであれば、
「新居に住む必要がなくなったので貸している。私は職場に近いワンルームで十分なので…」
そんな説明をすることでより信憑性がでます。
言い訳３、別居になってしまい離婚調停中
既婚者の場合は、妻との関係が悪化してしまい一緒に住めなくなった、という理由がベターです。
３組に１組が離婚する時代ですので、金融機関も何ら疑いを持たないでしょう。
妻子が物件に住んでいるなら言い訳は簡単ですが、賃貸で回して赤の他人が住んでいるとなると、もうちょっと踏み込んだ言い訳が必要になるので、
「妻が感情的になってしまって家には住まないと言い出した。私だけでは広い自宅は不要なので、職場に近い賃貸に住んでいる」
そんな言い訳も準備しておきましょう。
既婚者の場合はこの言い訳が無難です。
避けるべき言い訳「仕事の関係」
仕事を理由にすることもできるのですが、金融機関にウラを取られた場合、対処が難しくなりますので避けています。
過去、仕事を理由にして金融機関が詮索してきた例はありませんが、職場の取引銀行と住宅ローンを受けた銀行が同じだった場合、あまり気持ち良いものではありませんので…
若干のリスクが残る言い訳よりも、詮索されにくい、家族などプライベートな言い訳が一番です。
避けるべき金融機関、使うべき金融機関
不動産投資前提で住宅ローンを借りる場合、避けるべき金融機関と、使うべき金融機関があります。
住宅ローン実行（決済）のあと、後追い調査をする金融機関があるのです。
もちろんそんな所は一切使いません。
後追い調査をしない金融機関だけを使うようにしています。
また、住宅ローン実行（決済）後、定期的に郵送物が届く金融機関があります。
返済予定表などが主な例ですが、そのような場合は入居者に協力をお願いしています。
無論、定期的な郵送物が無いに越したことはないので、その辺、金融機関の使いわけもポイントです。
住宅ローン不動産投資は、バレにくくするためのリスク回避は必須になります。
ノウハウを知らず、単に審査が通りやすいというだけで金融機関を選んでしまう業者もあるのでお気をつけください。
私共はすべてを熟知しており、安心してこの投資をお勧めすることが可能です。
住民票ついて
住民票は短期間でも購入物件に移す必要がありますが、最短２，３日後に再移動してしまうことが可能です。
ただ、金融機関によりますので、移動のタイミングはアドバイスいたします。
（住宅ローン控除を受けられたい方は住民票を購入物件に置いておく必要がありますので、別途ご相談ください）
金融機関からの郵送物について
住宅ローンに必要な郵送で送られてくる書類は、原則、旧住所（現在のお住まい）に届きます。
新住所（購入物件）に送られる書類は、前もって、「引っ越しがまだ先」と説明し、旧住所に送っていただくよう、前もって金融機関に説明して対応してもらいます。
金融機関によっては、半年毎に返済予定表が届く場合がありますが、その場合は入居者に説明して対応していただきます。
物件の入居者を巻き込むことができるか
住宅ローンでの不動産投資を勧めている不動産業者はたくさんありますが、物件の入居者まで巻き込むことができる不動産業者はどれだけいるのでしょうか。
例えば、返済予定表が半年ごとに届く金融機関から住宅ローンを受けた場合、定期的に郵送物が届きます。
この時、違う名前で表札がでていれば、郵便局員が間違いと判断して持ち戻ってしまいます。
また、ポストに投函されたとしても、そこに入居している入居者が非協力的であれば、返済予定表は捨てられるでしょう。
最悪のパターンは、郵便局員が確認のため「このお名前はお宅で合っていますか？」とお尋ねが入った場合に、「違います」と答えてしまうことです。
そうすると確実に持ち戻ってしまいますので、金融機関から疑いの目を持たれてしまいます。
住宅ローンで買った物件を他人に貸す場合には、入居者の協力が不可欠です。
一定期間表札を出さないようにしていただいたり（フラット35は除く）、住宅ローン関係の書類が届いた場合には、管理会社まで転送してもらい、持ち主に届けるようにしております。
店舗で接客する賃貸事業、大家さんから管理を請け負う管理事業、両方を手がけている我々だからこそ、ここまでできるのです。
入居者への対応がおろそかな場合は致命傷になります。
空室が一番怖い
１棟の投資と違い、１戸なので入居率は「0% or 100%」になります。
お願いしている管理会社が入居者募集に弱かった場合、家賃が入ってこない期間が長くなり、その間の住宅ローンの支払は持ち出しとなります。
貯金が多くある方なら何とか持ちこたえられたとしても、家賃は入ってこないのに住宅ローンの支払は出ていき、そして自分自身の住いの家賃も出ていく状況はかなりマイナス。
空室を埋められない状況というのは本当の危険で、一日も早く入居者を入れる必要があります。
住宅ローン不動産投資を手がける業者の中には、物件を売るだけの悪徳業者も多いので気をつけてください。
儲かれば良いので、転売益をのせて売るだけ売って後は知らない！的な…
そんな業者に当たってしまうと、入居者募集が弱い管理会社にまかせてしまうことになり、退去後の入居者募集に苦労する事が多いです。
